NISAで買うなら「投資信託」？それとも「ETF」？

はじめに

新NISAが始まり、「何を買うか」だけでなく「どの器で買うか」に悩む人が一気に増えた。中でもよく聞かれるのが、「NISAで買うなら投資信託とETFのどちらがいいのか」という疑問である。

どちらも株式や債券などに分散投資できる商品であり、見た目は似ている。しかし、仕組み・コスト・運用の手間・取り崩しやすさなど、長期投資では無視できない違いがいくつも存在する。本記事では、添付資料の内容を踏まえつつ、NISAという制度との相性という観点から両者を比較し、どんな人にどちらが向いているのかを整理する。

投資信託とは何か

投資信託とは、投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、運用会社が株式や債券などに投資・運用する金融商品である。多くの投資信託はインデックスに連動する運用を目指しており、代表例としてはS&P500や全世界株式などが挙げられる。

投資信託の大きな特徴は、購入や管理が非常にシンプルである点にある。価格は1日1回算出され、売買はその基準価額で行われる。積立設定も容易で、100円から投資できる商品も多い。分配金が出るタイプであっても、自動的に再投資される仕組みを持つものが一般的である。

NISAとの相性という点では、「ほったらかし運用」との親和性が極めて高い商品であると言える。

ETFとは何か

ETF（上場投資信託）は、投資信託と同じく分散投資が可能な商品だが、株式と同じように証券取引所に上場している点が最大の違いである。取引時間中であればリアルタイムで売買でき、指値や成行といった注文方法も使える。

ETFは一般的に信託報酬が低く、長期で保有するほどコスト面の優位性が効いてくる。また、国内ETFだけでなく、海外ETFを通じて幅広い指数に投資できる点も魅力である。

一方で、分配金は自動再投資されず、受け取った後に自分で再投資する必要がある。また、積立投資にはやや手間がかかり、管理の手軽さでは投資信託に劣る。

投資信託とETFの主な違い

ここではNISA目線で特に重要なポイントに絞って確認する。

まず、価格と売買タイミングである。投資信託は1日1回の基準価額で売買されるため、短期的な価格変動を気にする必要がない。一方ETFはリアルタイム取引が可能であるため、価格を見ながら売買したい人には向いている。

次に、分配金と再投資である。投資信託は自動再投資が基本であり、複利効果を最大化しやすい。ETFは分配金が現金で支払われるため、再投資しなければ複利が途切れる。

最後に、積立のしやすさである。NISAでは長期・積立・分散が基本となるが、この点においては投資信託が圧倒的に優位である。

NISAで投資信託が選ばれやすい理由

NISAで投資信託が多く選ばれている最大の理由は、「制度の思想」との一致である。NISAは短期売買を促す制度ではなく、長期で資産形成を行うための枠組みである。

投資信託は、積立設定を行えば感情を挟まずに投資を継続できる。価格を毎日確認する必要もなく、相場の上下に一喜一憂しにくい。結果として、長期投資における最大の敵である“途中でやめてしまうこと”を避けやすい。

また、NISAでは売却後に非課税枠が復活するが、頻繁な売買を前提としない投資信託の運用スタイルは、この仕組みとも噛み合っている。

それでもETFが向いている人

とはいえ、すべての人に投資信託が最適というわけではない。ETFが向いている人も確実に存在する。

例えば、売買タイミングを自分でコントロールしたい人、分配金を生活費や再投資原資として柔軟に使いたい人、コストを極限まで抑えたい人などである。また、相場環境に応じて機動的にリバランスしたい場合もETFの方が扱いやすい。

NISA成長投資枠を使い、ある程度まとまった資金を一括投資する場合には、ETFのメリットが生きる場面もある。

FIRE・取り崩し期との相性

将来的にFIREやセミリタイアを見据える場合、取り崩し期との相性も重要になる。投資信託は定額・定率の売却がしやすく、資産取り崩しを仕組み化しやすい。一方ETFは、分配金という形でキャッシュフローを得られる点がメリットとなる。

どちらが正解というよりも、「積み上げ期は投資信託、取り崩し期はETFを併用する」といった考え方も十分に現実的である。

まとめ

NISAで買うなら投資信託かETFかという問いに対する答えは、「多くの人にとっては投資信託、理解と目的が明確ならETFも選択肢になる」である。

投資信託は、積立・自動化・複利というNISAの王道をそのまま体現した商品であり、迷ったらまずはこちらで問題ない。一方ETFは、コストや自由度を重視する人にとって有力な選択肢となる。

重要なのは、商品そのものの優劣ではなく、自分の投資スタイルとNISAの非課税枠をどう噛み合わせるかである。