【2025年最新版】つみたてNISAとiDeCoは併用すべき？損しない資産形成の順番

はじめに

2025年現在、資産形成を始める人の多くが最初に検討する制度が「つみたてNISA」と「iDeCo」である。いずれも税制優遇を受けられる制度であるが、資産形成の目的やライフステージによって、どちらを優先すべきか、あるいは併用すべきかが変わってくる。本記事では、それぞれの特徴を整理した上で、損をしないための資産形成の順番について考えていきたい。

つみたてNISAの特徴

つみたてNISAは、年間120万円までの非課税枠を利用し、投資信託を積み立てできる制度である。投資期間は最長20年間で、売却益や分配金に対して税金がかからない。商品のラインナップは金融庁が認可した長期・分散・低コストの商品に限定されているため、投資初心者でも安心して利用できるのが特徴である。

また、いつでも換金可能であるため、ライフイベントへの柔軟な対応も可能である。教育資金や住宅購入、あるいは急な出費にも対応できる点は大きなメリットといえる。

iDeCoの特徴

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、拠出した掛金が全額所得控除の対象となる点が最大の特徴である。つまり、年収500万円の人が年間24万円を拠出すれば、その分課税所得を圧縮でき、所得税や住民税を減らす効果がある。さらに運用益も非課税となり、受け取り時も退職所得控除や公的年金控除が適用される。

ただし、60歳まで原則引き出しができないという制約がある。そのため、短期的な資金需要には対応できず、将来の年金準備として長期的な視点で取り組む必要がある。

税制メリットが大きい一方で流動性に欠けるため、生活資金や中期的な支出を考慮せずに無理に拠出すると逆に困る可能性がある。

どちらを優先すべきか？

結論からいえば、基本的にはつみたてNISAを優先すべきである。理由はシンプルで、いつでも引き出せる柔軟性と非課税効果を兼ね備えているからである。特に独身や子育て世帯など、ライフイベントで資金需要が予測しづらい層にとっては、流動性が高い資産の方が安心である。

一方で、所得税や住民税の軽減効果を強く求める場合や、定年後の年金を確実に増やしたい場合はiDeCoを並行して利用するのが有効である。特に会社員や公務員で安定した収入があり、毎月の余剰資金がある人は併用を検討すべきである。

この優先順位を誤らなければ、制度のデメリットに振り回されず、効率的に資産を増やすことができる。

併用のメリットとデメリット

両制度を併用することで、非課税のメリットを最大化できる。例えば、つみたてNISAで毎月3万円、iDeCoで毎月2万円を拠出することで、年間で60万円の投資が税制優遇の下で行える。20年続ければ1,200万円以上を非課税で運用できる計算になる。

しかし、デメリットも無視できない。iDeCoは資金拘束が厳しいため、思わぬ支出が発生した際に対応できないリスクがある。さらに、投資可能な商品の範囲も証券会社によっては限定的であり、リスク分散の幅が狭まる場合もある。

したがって、両制度の併用はあくまで「余裕資金で行う」ことが前提となる。

資産形成の順番

損しないための資産形成の順番は以下のようになる。

この流れを守ることで、資金繰りに困るリスクを最小限にしつつ、税制優遇のメリットを最大限享受できる。

実際の活用例

例えば、30代の会社員が年収600万円で毎月の余剰資金が5万円ある場合、まずはつみたてNISAに3万円を積み立て、残りの2万円をiDeCoに拠出する戦略が考えられる。この場合、年間で36万円を非課税で運用しつつ、24万円分の所得控除を受けられるため、所得税・住民税を年間約5万円軽減できる計算となる。

一方で、フリーランスで収入が不安定な人の場合、まずはつみたてNISAを中心に据え、余剰が安定してからiDeCoを追加する方が現実的である。収入の波がある中で資金を拘束してしまうと、生活に支障をきたす可能性があるからだ。

まとめ

つみたてNISAとiDeCoは、いずれも資産形成において強力な武器である。しかし、制度の特徴や制約を理解せずに利用すると、思わぬ不便や損失につながる可能性がある。損をしないためには、まず生活防衛資金を確保し、流動性の高いつみたてNISAを優先、その後にiDeCoを追加するという順番が王道である。

最終的には、両制度をバランスよく併用することで、非課税メリットを最大化し、長期的に安定した資産形成を実現できるであろう。