投資信託を運用するにはどれくらいのコストがかかるの？

投資信託は運用だけでなくコストにも注意が必要

投資信託を選ぶ際、多くの投資家は「リターン」や「運用実績」に注目しがちである。しかし、投資信託を運用する上で見落としがちな要素の一つが「コスト」である。

例えば、500万円を年4％の利回りで運用した場合、信託報酬が1.5%のファンドと0.1%のファンドでは、20年後の最終的な資産額に大きな差が生じる。

このように、年間のコスト差がわずか1.4%であっても、長期的には数百万円の違いになる可能性がある。特に、長期投資では手数料が複利効果を削る要因となるため、事前にコストをしっかり把握しておくことが重要である。

本記事では、投資信託にかかる主なコストの種類や、その確認方法について解説する。

投資信託のコストの種類

投資信託にはいくつかのコストが発生する。代表的なものとして「販売手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」の3つが挙げられる。

販売手数料

販売手数料は、投資信託を購入する際にかかる費用である。これは証券会社や銀行などの販売会社が設定しており、投資信託の購入時に一括で支払う。

販売手数料の特徴

信託報酬

信託報酬は、投資信託を運用するために発生する費用であり、投資家が間接的に負担する形となる。投資信託の資産残高に対して年間で一定の割合が差し引かれる。

信託報酬の特徴

信託財産留保額

信託財産留保額は、投資信託を解約する際に発生する費用である。投資信託の資産流出を防ぎ、既存の投資家の利益を守るために設定されている。

信託財産留保額の特徴

投資信託のコストの確認方法

投資信託のコストは、事前に確認することが可能である。以下の方法を活用して、投資前にしっかりと把握しておこう。

目論見書を確認する

投資信託の「目論見書（もくろみしょ）」には、販売手数料・信託報酬・信託財産留保額などのコストが詳細に記載されている。

投資信託の運用報告書をチェックする

投資信託は定期的に運用報告書を発行しており、実際のコスト負担額を確認できる。

証券会社のウェブサイトを利用する

証券会社のファンド情報ページでは、信託報酬や販売手数料が一覧表示されているため、手軽に比較できる。

実際に運用しているファンドのコスト

以下は、楽天証券の「eMAXISS Slim米国株式（S&P500）」のファンド情報ページである。安い信託報酬のみで販売手数料と信託財産留保額は設定されていないことが分かる。

まとめ

投資信託を運用する際は、リターンだけでなく「コスト」も重要な要素となる。販売手数料、信託報酬、信託財産留保額といった各種コストが運用成果に影響を与えるため、事前に確認し、可能な限り低コストのファンドを選ぶことが長期的な資産形成において有利となる。

特に、信託報酬は運用期間中ずっと発生するため、投資信託を選ぶ際には十分に比較し、手数料の影響を考慮することが重要である。コストを適切に管理し、資産運用のパフォーマンスを最大化するために、事前の情報収集を怠らないようにしよう。